リーマンショックが再来...!?

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第二のリーマンショックへの
カウントダウン

あなたは、この危機に気づいていますか?

「リーマンショックが再来する」

最近、このような話が専門家の間で出ているのをあなたはご存知ですか?


まさか、、と思ったかもしれません。 


しかし、ある視点から世界を見ていくと、2008年に起きた歴史的な危機と全く同じような兆候が、現在起こっているのです。 


大国アメリカが崩壊…そして、 あなたや、あなたの大切な家族が危機に巻き込まれる…そんなことを防ぐために、少しだけこの話をさせてください。 


2008年9月15日。

突然、世界中を襲った「リーマンショック」


当時、アメリカ史上最大の破綻と呼ばれた、この悪夢は、瞬く間に世界中を駆け巡り、 私たちの住む日本にも多くの影響を与えました。 


止まらない株価の下落。中小企業ではリストラの嵐。 社宅をなくしたサラリーマンが日比谷公園の炊き出しに集まる「派遣村」ができていたことを、あなたも覚えているかもしれません。 


しかし、おそらく「リーマンショック」に関して、本当のことを知っている人は、ほとんどいません。


表では、アメリカ第4位の証券会社である「リーマンブラザーズ」が破綻したことによって、世界に影響が及んだと言われていますが、 


実は、これは、氷山の一角に過ぎないという事実が判明したのです…

「リーマンショック」の“本当の姿”

リーマンショックの“本当の姿”を見るためには、時代を少し巻き戻す必要があります。 

時は、冷戦終結後。大国ソ連に大勝利を収めたアメリカは、名実ともに、世界でNo.1の称号を手に入れます。 

しかし、表面上では同盟のように仲の良さをアピールしつつ、 アメリカの存在を、よく思わなかった“ある組織”がいました。 

大航海時代から400年にも渡り、世界の覇権を独占、多くの国を従えていたかつての覇者。 

第2次世界大戦を境に、急激に拡大するアメリカの権力は、彼らにとって面白いはずがありません。 


アメリカの崩壊を密かに願う、

その組織こそが…EU(欧州)

少し前までは、目と鼻の先に存在した、ソ連という脅威から、アメリカに守ってもらう必要がありましたが…それも不要に。 大国アメリカから覇権を取り返す…そんな野望は、日に日に増していくことになります。


しかし、圧倒的な軍事力を持つアメリカに対して、EUの軍事力はかなうはずもありません。実際、全ての国の軍事力を合わせてもアメリカの半分ほど…


そこで、EUは、アメリカの“ある弱点”を狙います。


それは、核ではありません。他の武器でも、資源でもありません。

ここを叩けば、アメリカが簡単に崩れる、アメリカの「アキレス腱」とも呼べる急所。



それが、ドル(通貨)でした。

「現在の危機は、ドルを国際通貨とする時代の終焉を意味する」

by ジョージ・ソロス

第2次大戦後、世界はアメリカの都合の良いように形作られ、どんな取引をするのにも、アメリカのドルを使う必要がありました。


アメリカが全く関与しない取引…例えば、EUが中国とやりとりする時や、ロシアと日本が取引する時も、ドルを使わないといけないようなカラクリを仕組んだのです。その中でも特に、効果的だったのが、「石油」の取引でした。


アメリカは、世界中が石油を輸入する際にさえ、ドルを使う仕組みを作り上げました。(1974年 ワシントン・リヤド密約)現代では欠かせなくなった資源の石油。それが取引され続ける限り、ドルは安泰。そんな魔法のような制度を作り上げ、ドルが、アメリカにとって欠かせない強さの秘訣となっていました。

そこに目をつけたのが、EU


EU内での共通の通貨「ユーロ」を製造。世界中での取引を「ドル」ではなく「ユーロ」によって行われるように、世界の形勢をひっくり返そうとしたのです。


実際に、EU内の大国であるフランスの大統領が、イラクをそそのかし、

当時のイラク大統領に

「石油代金として今後一切ドルを受け取らない」

「決済通貨をドルからユーロに変える」

と言わせることに成功。ドルを排除してしまったのです。(2000年9月24日)


さらに、この流れはEUだけにとどまらず、ドミノ倒しのように、

ロシアでは…

 ・「各国は、ドルへの依存を減らすべきだ」と提言 byメドベージェフ首相(当時)

・「ドルの割合を20%引き下げる」byロシア中央銀行

・ロシアから産出される原油をルーブルにて取引させる

・中国との取引に関して「ドルよりもルーブルと人民元による2国間取引をしよう」と提案。


中東の産油国

・「ドルからの離脱を目指し、共通通貨の導入を目指す」と表明(サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦、オマーン、カタール、バーレーン)


次々に、世界中でユーロを保有する動きが広がり、、ユーロの紙幣流通量が初めて米ドルを超えた… と報じられ、、(毎日新聞 2006年12月30日付)


世界三大投資家の一人、ジョージ・ソロスは「現在の危機は、ドルを国際通貨とする時代の終焉を意味する」ともさえ発言しました。(2008年1月)

リーマンブラザーズという会社が倒産したことで、世界全体が経済危機に陥ったと言われている裏で、私たちの見えないところでは、ドルの時代が終わるという、大きなうねりが起きていたのです…

実は、全く同じようなことが、 現在の世界で起きているのです。

これまでの話は、2008年のリーマンショックの影に隠された「事実」ですが、

実は、これと全く同じようなことが、現在の世界で起きているのです。

 

今回アメリカに挑んでいるのは、EUではありません。中国やロシアといった単体の国ではなく、あなたも絶対知っているいくつかの国が共謀しているある組織です。

近年、加盟国を増やしているこの組織は..


・世界の原油生産量の41%

・世界人口の46%

・国内総生産(GDP)の36%


という力を持っており、実際にこの組織の名付け親でもある、元ゴールドマンサックスのチーフエコノミストは「ドルに挑むという目的を果たすために、新たなメンバーを受け入れ、貿易拡大を重視せよ」という発言を行いました。(ブルームバーグ 2023年3月29日)

さらに、このドル崩しの流れは、ウクライナでの戦争によって、一気に加速しています。


ロシアへの経済制裁の一環として、アメリカは、問答無用でロシアのドル預金を凍結。

ドルに依存していると、アメリカの強硬で簡単に経済が死んでしまうということが、世界に証明された瞬間でした。


その恐怖から、サウジアラビア、ASEAN(東南アジア諸国連合)、さらにインドなど…多くの新興国が、ドルを減らし始めたのです。


世界中が、アメリカのドル体制に依存するリスクを察知し、次々にドルから離れていっているのが、お分かりいただけたでしょうか。

しかし、私たち日本人は、どうでしょうか?

もしかしたら、そんな、世界の流れに逆らっているかもしれません。

最近では、新NISAや、投資ブームによって、個人で投資を始める人も増えました。

(実際に、新NISAが始まった2024年の1月から3月までのわずか3ヶ月で、1兆円以上もの金額が、米国関連のファンドに投資されています)


「資産を守るために」「日本には未来がないから」そう言って、アメリカに投資するための情報を発信するYouTubeやSNSも急増しています。

しかし、本当にこのままで、一体大丈夫なのか。

・これまでのように、アメリカに投資し続けて大丈夫なのか...

・中国や、急速で伸びるインド、他の国を見ておくべきなのでしょうか?

・これから先どこに投資していくのが、どこを見ていくのが賢い選択なのでしょうか?

・そして、ドルの崩壊を企てる“ある組織”の正体とは…?

その問いの答えは、単純なニュースだけを見ていては、見えてきません。

なぜなら、銘柄や個別株、国のニュースなど表面的なことだけでは、決して全体像が掴めないからです。


私たちが普段見るニュースでは、「日経平均が上がった」「ドルが上がった、円安だ!」のような“表面的”なことばかりが報道されます。もし、あなたが投資をしていて、それに関する情報を見ていても、全体の流れは一向に見えてくるようにはなりません。そして、表面的な出来事が、なぜ起こったのか?今後どのようなトレンドになるのか…ついては報道されません。

そんな、アメリカを巡る動きを1冊にまとめた本が

「崩壊するアメリカ・巻き込まれる日本」です。

この本のゴールは、「アメリカが今後どんな道を辿るのか、そして日本はどんな影響を受けるのか」をお伝えすることです。

私たちの生活に、アメリカの今後がどんな影響を与えるのか、これを知らないとどうなるのか?

その大きな流れを予測する、過去に基づく天気予報の役割をするのがこの書籍です。

*書影はイメージです。

この本では、


今、私たちの目の前まで来ている世界的な危機とはどのようなものなのか?

リーマンショックの再来とはどういうことなのか?

なぜ、そのような流れが起きているのか?

私たちは、どこを見ていくべきなのか、どうすれば被害を受けずに済むのか…


その理由が、詳細に書かれています。


さらに、ウクライナ侵攻後に変わった勢力図など、最新の情報も多く掲載しています。


まるで陰謀論かのような事実の連続にきっと驚くでしょう。

中には、「嘘じゃないの?」と思うような衝撃的なこともあるかもしれません。

しかし、全てに証拠をそろえています。


これを読み終わった時、あなたのニュースの見方はきっと変わっているでしょう。

そして、個別のニュース、個別の銘柄を見るだけでなく、今後の大きなトレンドがありありとわかるようになる。他の人と同じような情報を見ていても、全く違った見方をすることができるようになるでしょう。

価格

*書影はイメージです。

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目 次

はじめに

第一章:世界を牛耳るドルのカラクリ

●「赤字大国アメリカ」

なぜ20年で5倍に膨れ上がったのか

●「アメリカだけの特権」

対外貿易が存在しないワケ

●「ジョンソンが犯した間違い」

アメリカが赤字を作ったきっかけ

●「アメリカを没落させる方法」

軍事力を使ってでも守るドル体制

●「赤字国の末路」

メキシコを襲った通貨危機

●「アメリカの恐怖」

[実録]ロシアを襲ったハイパーインフレ

●「破産しないカラクリ」

30年赤字でも大丈夫な2つの理由

●「CIAが暴露したアメリカの大罪」

嘘で戦争を起こしたブッシュ政権の闇

●「アメリカを支える世界通貨システム」

世界を巻き込んだカラクリ

第二章:没落するアメリカ

●「建国以来・最大の危機」

大国を二分した大戦争

●「アメリカの暗黒時代」

ソ連に負けかけた日

●「第一次:栄光の時代」

2度の戦争で成り上がった大国

●「転落する世界唯一の超大国」

ソロスが指摘したアメリカのミス

●「第二次:栄光の時代」

レーガンが変えたアメリカの風向き

第三章:日米で育てた中国という悪魔

●「揺れ動く中ソの関係」

互いに利用しあった2人の天才リアリスト

●「米中覇権戦争の時代へ」

アメリカを怒らせたAIIB事件

●「ニクソンが中国と手を組んだワケ」

なぜ超大国は共産独裁国と和解したのか

●「ウクライナ戦争で変わる中露の勢力図」

戦争でほくそ笑んだ中国

●「米中『同盟』の真実」

キッシンジャーが暗躍した米中関係

●「明かされる中国内部の声」

メディアが語ったロシア支持

●「世界を虜にした男」

中国経済を成長させた鄧小平の秘策

●「ロシアを助ける2つの理由」

ウクライナ進行で儲かった中国のリアル

●「米中関係の危機」

アメリカ政界を取り込んだ“クリントンクーデター”

第四章:影響力を増す「反米の砦」

●「プーチンが語った脱ドル化」

BRICSの裏目的

●「中国崩壊の2つの兆し」

国内で弾けた不動産バブル

●「ドル体制を崩壊させろ」

元ゴールドマンサックス・アナリストが語った衝撃の提案

●「アメリカ内戦前夜」

深刻化する大国の分裂

●「拡大するBRICS」

原油国を取り入れて加速するドル剥がし

●「アメリカ分断のきっかけ」

2016年・トランプ勝利の裏側

●「爆弾を抱える中国」

反米指導者の変遷

第五章:迫り来る2つの経済危機

●「ドルの終焉」

ソロスが予言したドル体制の終わり

●「中国バブル・崩壊」

人民元圏の拡大を阻止するファクター

おわりに

著者プロフィール

国際関係アナリスト

モスクワ国際関係大学卒業・政治学修士

北野 幸伯

活動歴25年・6万人の読者に支持され

まぐまぐ日本一にも選ばれたメルマガ著者

1990年、ゴルバチョフ書記長に憧れソ連へ留学するも、その翌年、国家が消滅。一国家の崩壊と2,600%ものハイパーインフレを経験。 その後、「卒業生の半分は外交官、半分はKGBに」と言われたエリート大学:ロシア外務省付属モスクワ国際関係大学を日本人として初めて卒業。 (現在も、ロシア外交官の大半は同大学出身者が占める。)

大学卒業後、20代でカスピ海北西岸・カルムイキヤ共和国の大統領顧問に就任。国家運営のアドバイスを行う。大統領はロシアで五本の指に入る大富豪だったことから、ロシア国内の政治家・起業家など、要人との豊富な人脈を構築することに成功。 その際、プーチン大統領の側近を務めたザンツェフ氏と親しくなり、日本企業のロシア進出をアドバイスする会社IMTを共同で設立。企業の支援活動も行ってきた。

1999年、メールマガジン「ロシア政治経済ジャーナル」を創設。そのわかりやすさと予測の精度の高さから、2015年には日本一のメルマガに選出される。国際金融機関・政府諸省庁・ロシアに進出しているほとんどの企業から主婦・女子高生まで幅広い読者を持つ。(現在25年目、読者数56,077部。2024年5月17日時点)

28年間ロシアで生活した経験から、日本は世界一素晴らしい国であることを実感。しかし一方で、世界一お人好しで現実を知らないばかりに、世界のあらゆる国から利用され搾取され続けている状況に危機感を覚える。 「日本人に世界の現実を知ってほしい」「日本を真の自立国家にしたい」 そんな思いから、メディアが報じない真実の情報を。実際に数年で国家崩壊から立ち上がり、真の自立を成し遂げたロシアでの学びを、日本人に伝えるべく情報は真を続けている。

などなど、大国を動かす支配者層の目線から世界の大局を読むことで、数々の予測を的中させてきた実績から、56,000人以上の読者を持つ自身のメルマガは、ロシアに進出するほとんどの日系大手企業、金融機関、政府機関のエリート層から支持されている。  

著書紹介

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